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【経済】

iPhone 初の前年割れ 新機種不振、成長に陰り

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 米アップルのスマートフォン「iPhone(アイフォーン)」の二〇一五年の国内出荷台数が、〇八年の日本進出後、初めて前年を下回ったことが分かった。調査会社MM総研によると、前年比10・6%減の千四百七十三万台と大幅に減少。昨年秋に発売した新機種の販売が振るわなかったためだが、快進撃を続けてきた成長神話に陰りも見え始めた。

 従来型を含めた携帯電話端末のシェアでは、41・2%と圧倒的な首位を保っているが、一四年の43・1%と比べると低下した。総務省は事業者にスマホ端末の過度な割引の見直しを求めている。

 MM総研は「他社からの乗り換え時に価格優遇が著しかったアイフォーンの出荷台数とシェアは、さらに減少するだろう」と予想している。

 アイフォーンが減少する中、ソニーといった国内勢が採用する米グーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」を使った端末は千二百八十五万台と前年より15・0%伸びた。シェア二位はソニー(13・9%)で、三位はシャープ(11・9%)だった。

 スマホ全体の出荷台数も普及が進んで飽和感が出ており、0・4%減の二千七百五十八万台だった。

 

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