東京新聞のニュースサイトです。ナビゲーションリンクをとばして、ページの本文へ移動します。

トップ > 経済 > 紙面から > 11月の記事一覧 > 記事

ここから本文

【経済】

伸び〜る 納豆消費 16年最高更新 健康・節約志向に合う

国産大豆を使った納豆を扱うメーカー直営店「納豆工房せんだい屋」=10月、東京都世田谷区で

写真

 納豆の人気が高まり、2017年の消費額が過去最高を記録した16年をさらに上回る勢いとなっている。安くて栄養豊富な点が節約志向にマッチし、最近は高めの商品も健康重視の女性らに売れている。地域や世代間で消費に差があり、業界関係者は粘り強く魅力を発信したい考えだ。

 全国納豆協同組合連合会(東京)によると、業務用を含む一六年の消費額は推計で二千百八十四億円。一一年比で26%増え、以前のピークの〇四年を越えた。タンパク質やカルシウムが多く、価格は手頃。保存も簡単で「消費者ニーズにぴったり」(同連合会)なため、高齢の単身世帯などでよく売れている。

 総務省の家計調査では、一六年の一世帯(二人以上)当たりの納豆消費額は前年比5%増の三千八百三十五円だった。一七年一〜九月も前年同期を2・5%上回っている。低コストの米国産大豆を使う特売品も多いが、メーカーのあづま食品(宇都宮市)は「国産大豆や、たれや味付けにこだわった商品が売れている」と近年の変化を語る。

 せんだい(山梨県笛吹市)が東京都内などに持つ直営店「納豆工房せんだい屋」は北海道や長野、山梨産大豆を使う三十種類以上の品ぞろえ。価格帯は二百円前後ながら、65%を占める女性客が販売を支えており、長塚悟史(さとし)マネージャーは「産地の水のおいしさや品質への安心感などが、健康に敏感な女性にマッチしたのでは」と分析する。

 都道府県庁所在地別の一六年の一世帯当たり消費額は水戸市が最多の五千五百六十三円で、盛岡市の五千五百六十二円、福島市の五千三百八十八円が続く。最少の和歌山市(千七百六十六円)など関西は伝統的に少ないが、五年前に比べ大阪市などで消費は上向きだ。

 連合会の調べでは、若者の間でも食べる頻度が増えつつあるが、消費額は中高年に比べてまだ少ない。担当者は「小さいころに食べれば大人になっても習慣になる。学校の給食で出して親しんでもらえれば」と話している。

写真

<納豆消費の地域差> 全国納豆協同組合連合会の6月の調査では、週1回以上納豆を食べる人の割合は東北の75・6%に対し、近畿は48・8%、中四国は47・3%だった。東日本沿岸では冬の休漁時の重要な備蓄食だったが、そうした伝統のない西日本ではにおいやネバネバした食感への苦手意識があるようだ。年代別では50代以上の64・7%に対し、20代は55・8%。全体として男性の割合は女性より低い。以前より食べる頻度が増えた人の割合は20代が最高で、地域別では中部、関東の順で高かった。

 

この記事を印刷する

東京新聞の購読はこちら 【1週間ためしよみ】 【電子版】 【電子版学割】

PR情報