東京新聞のニュースサイトです。ナビゲーションリンクをとばして、ページの本文へ移動します。

トップ > 経済 > 紙面から > 11月の記事一覧 > 記事

ここから本文

【経済】

東芝、ラグビー撤退検討 合理化で他社に譲渡へ

 東芝が、ラグビーのチーム運営から撤退する検討に入ったことが一日、分かった。昨年十二月に運営継続を表明したが、合理化徹底のため方針を転換した。バスケットボールに続き、運営費の負担が大きいラグビーも他社に運営権を譲る方向で調整する。野球も見直し対象となる可能性がある。複数の東芝関係者が明らかにした。 

 東芝のラグビー部はトップリーグで五度の優勝を誇る名門。二〇一九年にワールドカップ(W杯)日本大会を控えるほか、東芝の社長、会長を歴任した岡村正名誉顧問が日本ラグビー協会の会長を務めており、撤退時期は二〇年以降とみられる。

 不正会計などで業績不振に陥った東芝は今年四月、元三井住友銀行副頭取の車谷暢昭氏を会長兼最高経営責任者(CEO)に迎えた。車谷氏は東芝の高コスト経営を問題視しており、スポーツもリストラ対象の例外に認めない方向となった。十一月八日に公表する中期経営計画には明記しない。

 東芝は昨年十二月、アマチュアのラグビーと野球は継続すると説明し、社員の士気高揚を理由に挙げた。しかし、テレビや家電など消費者向け事業を相次いで売却し、ブランドをアピールするスポーツチームを持つ意味合いが薄れている。

 岡村氏は共同通信の取材に対し「続けるべきだと思うが、現経営陣が判断することだ」と語った。外国人らを除き多くの選手が社員契約で雇用面の配慮が欠かせず、撤退には曲折も予想される。

 東芝のラグビー部には日本代表のリーチ・マイケル主将らが所属する。野球部も多くのプロ野球選手を輩出している。

 

この記事を印刷する

東京新聞の購読はこちら 【1週間ためしよみ】 【電子版】 【電子版学割】

PR情報