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【茨城】

1人暮らし・人付き合い苦手 高齢者の要介護・死亡リスクが1.7倍高く

 一人暮らしで人付き合いが少なく社会的に孤立した高齢者は、そうでない人に比べ、介護が必要な状態になったり死亡したりするリスクが一・七倍高いとの調査結果を、筑波大などの研究チームがまとめた。

 研究チームは滋賀県米原市と協力し、市内の六十五歳以上の人を対象に調査。有効回答が得られた六千六百三人について、二〇一一年から六年間、要介護認定を受けたり死亡したりする割合を追跡した。

 社会的なつながりが健康に与える影響を調べるため、(1)近所付き合いがない(2)独居(3)老人会や地域の祭りなど社会活動への参加がない(4)経済的に困窮−の四項目の指標を設定。このうち二項目以上に当てはまる人は、六年間のうちに半数近くが要介護や死亡となり、四項目に全く当てはまらない人に比べ一・七倍、割合が高かった。

 社会的な孤立に加え、運動・認知機能など心身の活力が低下した「フレイル」という状態になった場合、要介護や死亡の発生率はそうでない人の二・三倍と、さらにリスクが高まった。

 研究チームの山田実・筑波大准教授(老年学)は「介護予防で一般的に、運動するよう呼び掛けられているが、例えば『みんなで話しましょう』といった社会的な交流を促す取り組みも重要だ」と指摘している。

 

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