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【社会】

組み体操事故 4年連続で年8000件以上 超党派議員集会で報告

 組み体操が原因で医療機関を受診した全国の小中高校生が医療費を受給した件数は、日本スポーツ振興センター(JSC)に統計のある二〇一一年度以降、四年連続で八千件を超えていることが分かった。組み体操の在り方の見直しを求めている超党派の議員が国会内で開いた集会で、報告があった。

 JSCによると、一一年度は八千二百六十四件、一二年度は八千八百八十三件、一三年度は八千五百六十一件、一四年度は八千五百九十二件。一四年度の負傷の内訳は、骨折が千四百五十七件、捻挫が千七百三十六件、挫傷・打撲が二千三百九十八件などだった。

 集会で報告した千葉県松戸市立病院の庄古(しょうこ)知久救命救急センター長がJSCの資料を基に集計したところ、脊椎や骨盤などの重症骨折や、脊髄損傷、内臓損傷といった重度なけがが全体の約1%を占めるという。

 庄古氏は「組み体操はすぐに中止すべきだ。一メートル以上の高さから墜落して頭部をぶつければ、医学的に頭蓋内損傷をきたすと言われる。どうしてもやるのであれば、ピラミッドは三段まで、タワーは二段までにすべきだ」と述べた。

 

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