東京新聞のニュースサイトです。ナビゲーションリンクをとばして、ページの本文へ移動します。

トップ > 社会 > 紙面から > 9月の記事一覧 > 記事

ここから本文

【社会】

川崎病患者1万6000人超 NPO調査 15年過去最多に

写真

 乳幼児に多く、心臓の後遺症の恐れがある「川崎病」の患者が、二〇一五年に初めて一万六千人を超え、過去最多となったことが、NPO法人「日本川崎病研究センター」(東京)の全国調査で分かった。一六年はやや減少したが、依然高水準にあり、センターは「推移を注視する必要がある」と指摘。専門家は「症状があればまずは小児科を受診し、必要に応じて専門病院を紹介してもらってほしい」と呼び掛けている。

 川崎病は主に四歳以下の乳幼児がかかる。全身の血管に炎症が起き、高熱や発疹、イチゴのような舌の腫れなどの症状が出る。後遺症として心臓の冠動脈にこぶができ、心筋梗塞のリスクが増すこともある。一九九〇年ごろから増加傾向にあるが、理由は分かっていない。

 センターによると、一五年の患者数は一万六千三百二十三人で、〇〜四歳の十万人当たり発症者数(罹患(りかん)率)は三百三十人。患者数、罹患率ともに八二、八六年の大流行を上回り、全国調査が始まった七〇年以降で最多だった。

 一六年の患者数は一万五千二百七十二人、罹患率は三百九人と、やや減少した。一五、一六年に一人ずつが死亡し、死因は心筋梗塞と急性硬膜下血腫という。

 都道府県別で見ると、一五、一六年の二年間で患者が多かったのは東京、神奈川、愛知、大阪。調査は全国の医療機関の小児科が対象で、二年に一度、結果を公表している。

 

この記事を印刷する

東京新聞の購読はこちら 【1週間ためしよみ】 【電子版】 【電子版学割】

PR情報