<新型コロナ>行列なし、院内感染なし、薬は宅配 中国で加速するオンライン診療、日本でも急増

2020年3月30日 02時00分
 新型コロナウイルス感染症の拡大がきっかけとなり、中国でオンライン診療が急速に普及しつつある。政府が規制緩和に動き、各地の病院で導入する動きが加速した。対面診療に比べて患者の情報を得るのが難しいとの課題もあるが、デジタル技術の発展に伴う医療分野のイノベーションへの期待が高まっている。 (上海支局・白山泉、写真も)

◆チベットから上海で受診

 「今標高四、四〇〇メートルの自宅にいます。頭痛やせきがあって新型コロナの感染が心配です」
 上海市内の総合病院「徐匯区中心医院」。医師のパソコンの画面上に現れたのは、約三千キロ離れたチベット自治区に住む男性。時折ネットの回線が滞るが、地元の病院で行った血液検査の結果を画面上に掲示しながら相談を続けた。対応した内科医は「呼吸器科で、より細かな診察を受けてください」と話し、呼吸器科医のパソコンに転送。画面に並ぶ別の患者の名前をクリックすると次の患者とのテレビ電話が始まった。
 同病院は、二月末に始めた二十四時間対応のオンライン診療の現場を報道陣に公開。新型コロナが世界に広がり、米国の大学に通う学生など海外に住む中国人からの心理面の相談にも応じているという。

◆初診、予約、支払いすべてネットで

 都市部の病院では高度な医療を求めて地方から人が押しよせ、風邪薬をもらうのにも数時間かかるのが中国の医療事情。こうした中で新型コロナの院内感染が深刻化し、中国政府が保険適用を認めることを提案するなど規制緩和に動いた。
 同病院がオンライン診療を始めてから最初の二週間で受け入れた患者数は五千人以上。周倹院長は「院内感染の心配もなく、自宅や職場に居ながらにして受診できる。便利で安心だ」と手応えを語る。
 ネットで登録するだけで初診も可能で、予約もできるため待ち時間も少ない。受診料や薬代はネット上で決済でき、市内に住む人には薬は宅配する。検査を受ける際は通院する必要があるが、結果はネット上で医師に共有され、結果を聞くためにあらためて通院する手間は省けるという

上海市内の総合病院で、パソコン画面で患者から相談を受ける医師

◆AIや5Gでさらに普及期待

 中国の経済紙によると、中国では二〇一四年ごろからオンライン診療が始まり、投資家からも期待が集まった。ただ、保険適用外だったことに加え、対面診療への患者の根強い要望から利用が伸びず、一時は五千を超えていた業者の多くが経営難に陥ったという。
 オンライン診療は問診が中心で触診はできない。患者の体の状況や病状の変化について十分に知りうるのか、診療の有効性を適切に評価できるかどうかなどの課題も指摘される。業界内でも「患者の要求を全ては満たせない」「感染が終息すれば患者は病院に戻る」など否定的な意見はある。一方で、自身の体の不安を気軽に相談することや普段服用している薬の処方などには便利だ。
 人工知能(AI)や三次元画像、高速大容量の第五世代(5G)移動通信システムなどの技術の発展により診療の幅が広がる可能性もある。徐匯区中心医院の朱福執行院長は「これからはオンライン診療が一般的になるのではないか」と期待を込めた。

◆日本でも利用者急増

 新型コロナウイルスへの感染を避けようと、日本国内でも、スマートフォンなどを使って離れた場所から診察するオンライン診療の利用者が急増している。高齢化による需要増を背景に、近年は遠隔診療を支えるシステム事業に大手企業が相次ぎ参入。厚生労働省は今回の感染対応のため特例で実施規制を緩和した。
 オンライン診療は従来、離島やへき地に限って認められていたが、その後は範囲が広がり、二〇一八年度から診察の対価となる正式な診療報酬が設けられた。糖尿病や高血圧症といった生活習慣病のほか、難病などを対象としている。
 厚労省は二月以降、感染防止に向けオンライン診療のルールを弾力化。本来必要な、事前の診療計画がなくても実施できるとした。また今後の特例措置として、感染が広がった場合に重症者が優先的に入院できるよう、軽症か無症状で自宅療養する新型コロナウイルス陽性患者にも遠隔診療が可能とした。
 オンライン診療のアプリを手がける企業「MICIN(マイシン)」によると、直近一カ月は、同社と新規契約した医療機関数とオンライン診療の実施回数が、いずれも通常時の二~三倍に伸びた。担当者は「実施できる医療機関数はまだまだ少ない。希望者が受けられるよう普及を後押ししたい」と話した。
(2020年3月29日朝刊「核心」に掲載)

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