<考えるリニア着工 なぜ決まったCルート>(上)JR信じ20年 「約束違う」

2020年8月30日 08時13分

山田勝文・諏訪市長(右手前から2人目)らと面談するJR東海の宇野護・東海道新幹線21世紀対策本部長(左)=2011年6月、長野県諏訪市役所で

 二〇二七年開業は風前のともしびとなっているリニア中央新幹線。大井川の水資源問題をはじめ、今日まで解決の糸口が見えない数々の問題を抱えるCルート(南アルプスルート)は、なぜ、どう決まったのか。問題の原点を検証する。
 「話が違うじゃないか」。一一年六月六日、長野県諏訪市役所の一室で長机を隔て、目の前に座るJR東海の宇野護・東海道新幹線21世紀対策本部長(現副社長)に対し、山田勝文・諏訪市長(69)=当時=は怒りをにじませた。
 諏訪にリニアが来る−。JRを信じて二十年近く機運醸成に奔走してきたが、突如、連絡もなく別ルートの採択が決定。地域に動揺が広がっていた。
 旧国鉄が一九七〇年代に発表した東京−大阪間の三ルート案のうち、諏訪地域から伊那谷を抜ける「Bルート」の誘致が長野県内で本格化したのは八八年。地域発展の起爆剤として、岡谷青年会議所(岡谷JC・岡谷市)がまず目を付けた。翌年、吉村午良(ごろう)知事(当時)はBルート誘致を正式に表明した。
 長野県の要望を受け、東京−大阪間の都府県でつくる建設促進期成同盟会はBルート促進を採択。JRのパンフレットにもBルートのみが記載されるなど、世間にはBルートありきの空気感が漂っていた。
 当時のリニアは「夢」の超特急。岡谷JCの活動は実現可能性の調査から始まった。市民にリニアを身近に感じてもらおうと、勉強会やパネル展、子ども向けリニア絵画展の開催、「県リニア統一デー」の創設、駅や県市町村の庁舎に看板の設置など多岐にわたって展開した。
 「リニアの電磁波を不安視する市民の懸念を解くための勉強会など、多方面で汗をかいた。JRや日本鉄道建設公団(当時)もBルート前提だった」。長野県内十一JCでつくる促進連盟の事務局長だった今井竜五・現岡谷市長(68)はそう当時を振り返る。
 雲行きが怪しくなったのは二〇〇〇年代に入ってから。JRが勉強会への講師派遣を取りやめ、パンフレット配布の中止を求めるようになった。決定打は〇七年、日本の土木史上に残る難工事とされた東海北陸自動車道「飛騨トンネル」(岐阜県)の貫通だった。最大土被(かぶ)り(地表からトンネルまでの深さ)千メートル超えや大量湧水を克服したことが伝えられると、JRは、南アルプスを貫通するCルートの掘削可能性の本格調査に着手。わずか一年で、同じく千メートル超の土被り、大量湧水が待ち構えるトンネルの掘削は「可能」との報告をまとめた。
 国も、JRが主張するCルート案の「最低コスト」「最短距離」「最大需要」を歓迎し、一一年にCルートを追認。三十年以上も本命視されていたBルートに代わって、Cルートが国策の大本命に躍り出た。
 長野県や諏訪地域は当然、困惑。「一緒にBルートでやってきたじゃないか」「約束が違うじゃないか」−。長机を挟んだ宇野本部長に詰め寄る山田諏訪市長や今井岡谷市長ら。誘致活動の歩みをまとめた動画まで見せて、悔しさをにじませたが、宇野本部長は「もう決まったことですから」と繰り返すのみ。最終的にはリニアが通る飯田地域と諏訪地域のアクセス向上を要望し、矛を収めた。
 「やるべきことはやり尽くした」と語り、四期務めた諏訪市長を一五年に退いた山田さんはJRの誠意不足をいまも憤る。「JRはわれわれをあおっておいて、連絡なく、はしごを外した。人が代わっても、われわれは覚えている」

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