サウジ施設攻撃　原油先物一時１５％高

　【ワシントン＝白石亘】サウジアラビアの石油施設への攻撃を受け、石油の供給に対する不安から原油価格が急騰した。十五日のニューヨーク原油先物市場では時間外取引で一時、四カ月ぶりの高値となる一バレル＝六三・三四ドルと前週末終値から１５％上昇した。欧州の原油指標となる北海ブレント原油先物も一時、一バレル＝七一・九五ドルと同１９％急伸した。

　攻撃によりサウジは一日の原油生産量の半分に当たる五百七十万バレルの生産が停止した。これは世界の原油生産の５％に相当する。米ブルームバーグ通信によると、一九七八年のイラン革命（五百六十万バレル）などを上回り、史上最大規模の供給停止になるという。

　サウジは日本の原油輸入先トップで全体の３８％（昨年度）を占めており、日本の消費者や産業界への悪影響も懸念される。

　市場の不安を静めようとトランプ米大統領は十五日、「必要に応じ、米国の戦略石油備蓄を放出することを承認した」とツイッターで強調。十六日には米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の政策について「大幅利下げで景気を刺激すべきだ」と書き込んだ。

　一方、十五日の英紙フィナンシャル・タイムズ電子版は生産を完全に再開するには数週間かかるとして、サウジが石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の加盟国に対し増産を要請するかどうか検討を始めたと報じた。今回の生産停止は、無人機による攻撃が原因とされ、サウジの石油インフラの脆弱（ぜいじゃく）さが浮き彫りになった。