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【2020東京五輪】

パラ競技選手、未来も続く応援を 大会後の注目度 63%が低下懸念

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 2020年東京パラリンピックの出場を目指す日本のアスリートに共同通信がアンケートした結果、約6割が大会後にパラ競技への関心が薄れるのを不安に感じていることが分かった。既にチケット販売の申し込みが始まり、注目も集まりつつあるが、競技の魅力をさらに発信し、パラスポーツを継続的に根付かせていく取り組みが求められる。

 共同通信は大会の課題を聞くため六〜八月、各競技団体を通じてパラ競技の主要選手へのアンケートを行い、東京パラで実施される全二十二競技の百七十五人が回答した。

 そのうち、大会閉幕後に不安があると答えたのは百三十四人(77%)。不安の内容を問うと(複数回答可)、「国民の関心の維持」が百十人(63%)、「待遇面の維持」が八十四人(48%)などとなった。

 一三年の大会招致決定後、国や企業の支援が急速に拡大しているが、五人制サッカーの男性選手は「大会後も支援を継続してくれるのか、パラ競技や選手たちのことが忘れられてしまうのではないかと不安だ」とする。

 パワーリフティングの馬島(まじま)誠選手(48)も「企業による支援やアスリート雇用、国民の関心、練習場所を閉会後も減らさずに持続させ、増やせれば将来にわたって『東京パラは成功』といえる」と訴えた。

 また、バドミントンの選手が「必ず出場してメダルを取り、パラスポーツの楽しさや素晴らしさを知ってもらいたい」とするように、大会で自分たちがアピールしたいと意気込む声も目立った。

 開幕に向けた課題については(複数回答可)、「魅力向上」が百三十五人(77%)で最多だった。魅力を高める方法として、ゴールボールの川嶋悠太選手(24)は「パラ競技の体験会を通じて魅力と障害者の気持ちを知ってもらう」とした。

 九十八人は公共施設や交通機関などのバリアフリーを課題に挙げた。車いす卓球の別所キミヱ選手(71)は「バリアフリー対応のホテルが少ない」と指摘した。

 

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