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【暮らし】

原材料/添加物 区分はっきり 変わる食品表示ルール 来春完全移行

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 スーパーなどに並ぶ食品の表示が変わりつつある。二〇一五年に施行された食品表示法によって、添加物やアレルギーの原因となる物質(アレルゲン)、栄養成分といった表記のルールが統一されたからだ。完全に実施されるのは来年四月一日だが、既に表示の方法を切り替えている企業も少なくない。食品選びの際、どんな点に注目すればいいのか。 (出口有紀)

 原産地を必ず示すことが求められるなど野菜や肉、水産物も含め食品の表示方法は全て変わるが、特に大きく変化するのは加工食品だ。これまでは原材料と添加物を区分することなく記していたが、二〇年の完全実施後は二つを明確に分けることが義務付けられる。

 至学館大(愛知県大府市)の小塚諭教授(65)=食品衛生学=によると、既に表示を切り替えている食品では、小麦粉、砂糖といった原材料と、乳化剤や酸化防止剤などの添加物の間に「/」を入れて分けている例が多いという。添加物の所で改行したり別欄にしたりする方法も。原材料名、添加物とも、使われている重量順に示すのがルールだ。「これらを見れば、コンビニで売られているソーセージ入りパン一つとっても、何種類の添加物を使っているかをメーカーごとに比べられる」と言う。

 アレルゲンの表示は、原材料や添加物一つ一つについて「大豆由来」「大豆・小麦を含む」などと記すのが原則。個別の表示が難しい場合は、一括して「一部に乳成分・大豆を含む」と書いてもいい。加えて、これまで「卵が使われているのは常識」として表記の必要がなかったマヨネーズなども、「卵を含む」などと厳密に記載することが求められるように。「アレルゲンだけを別欄にまとめて見やすくしている企業もある。その会社が食の安全に力を入れている姿勢の表れ」と小塚教授。商品を選ぶ時の判断材料にできそうだ。

 食品一袋分や一食分、あるいは百グラム当たりに、どんな栄養成分が、どれほど含まれているかを示すことが義務付けられた点も大きな変化だ。対象は、エネルギーとタンパク質、脂質、炭水化物、ナトリウムの五成分。このうち、ナトリウムの量は、食塩相当量に換算して表示することが必要だ。厚生労働省では、食塩の摂取目標量を、男性(十二歳以上)は一日八グラム未満、女性(十歳以上)は七グラム未満と定めている。食塩相当量をしっかり見れば、健康管理の目安になるはずだ。

 食品を巡る事故が起きた際、それがどこで作られたものかという追跡もしやすくなる。製造者や製造所、所在地の明示が義務化されたためだ。小塚教授によると、背景には小売業者や流通業者が企画、販売するプライベートブランドの商品が増え、表示が「販売者」だけになっているものが少なくないことがある。

 製造者名の横にある「+AK」などは、メーカーが消費者庁に届け出た製造所固有記号。メーカーのどの工場で作られたかを示す。原則、同じ製品を二つ以上の場所で作っている場合に記す必要があり、電話番号など消費者の問い合わせ先を付すことも求められる。

 偏った食事などが原因となる国民的な生活習慣病が問題になっている今、食品表示の意味をよく理解し、健康管理に役立てることは非常に大事。小塚教授は「普段から表示に敏感になってほしい」と呼び掛けている。

 

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