東京新聞のニュースサイトです。ナビゲーションリンクをとばして、ページの本文へ移動します。

トップ > 暮らし > 暮らし一覧 > 1月の記事一覧 > 記事

ここから本文

【暮らし】

感染症侵入に警戒 迫る五輪 予防接種など啓発

 東京五輪開幕まで半年を切った。二〇二〇年は過去最多の外国人が訪日すると見込まれる。経済的な効果が期待される一方、中国を中心に患者が急増する新型コロナウイルスによる肺炎のように、新たな感染症が流入する恐れも。特に、大会期間中は各会場に人が集中し、感染拡大の危険が高まる。日本感染症学会などは昨年末、ワクチン接種などを訴える産学連携のプロジェクトを開始。国も検疫を強化するなど警戒する。 (植木創太)

 「医療関係者や企業、市民が『ワンチーム』で感染拡大を防ぎたい」。二十二日に東京都内であった日本感染症学会と日本環境感染学会による記者会見。日本感染症学会の舘田一博理事長は力を込めた。二つの学会が中心になって始めたのが予防啓発プロジェクト「FUSEGU2020」だ。大会までに、ホームページや市民講座を通じ、流入が予想される感染症の具体的な症状などを紹介していく。

 キーワードは、英語で多数の人が一カ所に集まることを指す「マスギャザリング」。集団感染が起きやすいとされる状態だ。JTB総合研究所の推計では、二〇年の訪日客は過去最多の三千四百三十万人。五輪やパラリンピックの期間中、競技会場はさまざまな国や地域の人が入り乱れるマスギャザリングとなる。

 そこに感染症が入り込み、感染者が国内を移動すれば、交通機関などを介して感染は広がる。過去の五輪開催地では冬季のバンクーバー(一〇年)とソチ(一四年)で麻疹(はしか)、夏季のリオ(一六年)で蚊が媒介するジカ熱が流行。東京では、患者への強制的な入院措置や就業制限が可能となる「指定感染症」とする方針を政府が決めた新型肺炎も懸念される。

 大会に向け、プロジェクトがワクチン接種を呼び掛けるのは麻疹や風疹、インフルエンザ、水痘(水ぼうそう)など八種類だ=表。いずれも感染力が高く、競技を観戦する予定がある人、特に各国の選手や観光客と接触するボランティアや医療関係者は注意が必要だ。中でも髄膜炎菌に起因し、アフリカなどで流行する侵襲性髄膜炎菌感染症は重症化すると命に関わる。昨年のラグビーワールドカップ日本大会の際には、オーストラリアから観戦に訪れた男性が国内で発症した。

 プロジェクトがワクチン以外に勧めるのは、せきやくしゃみの際にティッシュやハンカチなどで口や鼻を押さえるエチケットの徹底、マスクの着用、せっけんによる念入りな手洗い−といった基本対策だ。日本のように除菌、抗菌が当たり前の社会は感染症に弱い。日本環境感染学会の吉田正樹理事長は「万一、発熱などで受診する際は、どこの国の人と接触したかなどを伝えるようにして」と訴える。

◆職員増やし検疫強化空港など

 感染者や病原体を媒介する動植物などの流入を防ぐ役割を担うのが、空港など110カ所に設けられた検疫所。国は職員を年々増やし、2019年度は1158人に。体の表面温度を画像化するサーモグラフィーで、入国者の発熱の有無を確認している。疑いがあれば周囲から隔離した状態で搬送できるよう、全体を覆った車いすなども導入。18年は帰国した日本人を含め海外から到着した約5800万人のうち、熱があるなど疑わしい900人を検査し、病原体の保有を調べた。その結果、デング熱やマラリアなどに感染した14人を発見、滞在先や連絡先を把握するなどした。

 こうした対策を取っても何らかの病気の感染が疑われる患者が国内で出た場合に備え、19年度からは国への届け出の要件を変更。医療機関からの届け出対象を重症例に絞ることで、より早い診断、対応ができるようにした。加えて五輪、パラリンピック期間中は、短期間で広がりやすい麻疹や風疹、侵襲性髄膜炎菌感染症など五つについて、診断が確定した時点で詳細な情報を周辺自治体へ即座に報告する仕組みを取り入れる。

写真
 

この記事を印刷する

東京新聞の購読はこちら 【1週間ためしよみ】 【電子版】 【電子版学割】

PR情報