東京新聞のニュースサイトです。ナビゲーションリンクをとばして、ページの本文へ移動します。

トップ > 社会 > 紙面から > 1月の記事一覧 > 記事

ここから本文

【社会】

<地球異変 すぐそばの温暖化>命奪う猛暑、頻発恐れ 熱中症のリスク大幅増

写真

 お年寄りが続々と救急車で運び込まれる。いずれも体温四〇度以上の重症の熱中症。急いで集中治療室へ運び、昏睡(こんすい)した患者の全身を湿らせ、扇風機を当てて熱を下げた。

 記録的猛暑が続いた二〇一八年夏、東京都板橋区にある帝京大医学部付属病院には、二日間で十人ほどの高齢者らが運び込まれた。高度救命救急センターの神田潤医師(43)は「熱中症は特定の日に集中する災害です」と言い切る。

 熱中症は高温多湿で起きやすく、死に至る病気だ。死者数は一八年の一年間で千五百八十一人(厚生労働省の人口動態統計)。うち八割は六十五歳以上の高齢者だった。高齢者は熱中症を自覚しづらく、一人暮らしでは発見も遅れてしまうケースが多い。

 命を取り留めても、後遺症で認知症や寝たきりになる場合がある。神田医師によると、病院が一八年に行った重症患者の救急搬送一カ月後の追跡調査では、ほぼ全員が自宅に帰れずにいた。

 国立環境研究所の小野雅司客員研究員の調査によると、高齢者の熱中症の発症率は、最高気温が三〇度以上の真夏日になると増え、三五度以上の猛暑日に急増する。〇七年の調査では、三五〜三六度の日は真夏日の発症率の七〜八倍、三七度の日は約十八倍に跳ね上がっていた。小野氏は「平均気温が上がるより、猛暑日が数日増える方が影響は大きい」と分析する。

 その猛暑日が、地球温暖化で増える。気象庁気象研究所などが一九年五月に公表した予測では、温暖化対策のパリ協定の目標通り、産業革命前からの世界の平均気温の上昇を一・五度に抑えることができたとしても日本で猛暑日の頻度は現在の一・四倍となるという。

 早ければ十年後の三〇年に気温上昇が一・五度になる。国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は一八年の特別報告書でこう示した。国立社会保障・人口問題研究所の推計では、同じ三〇年に日本の六十五歳以上の高齢者は人口の31・2%までに増える。

 真夏の災害時、熱中症の脅威はさらに高まる。如実に示したのは、一九年九月に千葉市に上陸した台風15号だった。台風通過翌日の九月十日、停電と断水が続いていた千葉県内各地は猛暑日となり、二百十四人が熱中症で救急搬送された。過去五年の九月一カ月間の搬送者(六十〜百八十五人)をたった一日で軽く超えてしまった。

 気温と健康の関係に詳しい筑波大の本田靖教授は「暑さの危険は熱中症だけではない」と注意を促す。心臓や呼吸器に持病がある人には、暑すぎることがリスクになる。

 本田教授は今後、台風や大雨被害と猛暑日が重なるケースの増加を懸念する。「公民館に太陽光発電パネルを付けるなどの備えをすべきです。暑さを避ければ熱による死亡は防げるんですから」 (福岡範行)

◇ご意見、情報を募集します

 シリーズ「地球異変」へのご意見、情報をお寄せください。ファクスは03(3595)6919。メールはshakai@tokyo-np.co.jp、郵便は〒100 8505(住所不要)東京新聞「地球異変」取材班へ。

 

この記事を印刷する

東京新聞の購読はこちら 【1週間ためしよみ】 【電子版】 【電子版学割】

PR情報