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【スポーツ】

<新型コロナ>収入激減 J「危険水域」 きょう緊急事態宣言

 新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が出ると、自粛を続けているスポーツ界はさらなる逆風にさらされる。プロ野球やサッカーのJリーグはシーズン全日程の消化が困難となる。収入面のダメージが膨らみ、経営基盤が脆弱(ぜいじゃく)なクラブも多いJリーグは存続の危機ともいえる事態に陥る。1年延期が決まった東京五輪・パラリンピックの準備への影響も懸念される。

 JリーグはJ1、J2、J3の再開、開幕の日程が「白紙」。YBCルヴァン・カップのコンパクト化など大会の取捨選択も迫られている。それでも動画配信サービスDAZN(ダ・ゾーン)との契約に直結するリーグ戦だけは死守しなければならない。2017年から10年間で約2100億円の大型契約は全日程消化が前提とみられるからだ。

 村井満チェアマンは現時点で延期による減額を否定するが、ある幹部は「危険水域」と警戒する。このまま試合ができず収入が途絶えれば、J2とJ3では運転資金もままならなくなるクラブが出てくる。リーグは救済する立場だが、経営基盤の根幹を成すDAZNとの契約に影響が及べば共倒れになりかねない。

 同じく開幕日が定まらないプロ野球の先行きも、さらに不透明になった。シーズン143試合の短縮は不可避。大幅な収入減となれば1球団当たり数十億円に上る選手年俸が重くのしかかる。米大リーグのように、支払いの見直しの検討も必要になりそうだ。

 来年に延期された東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会は、テレワークなどを活用し、滞りなく準備を進める方針。ただ、会場確保に向けた施設側との交渉などの作業に影響が出る可能性もある。

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