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【国際】

トランプ氏「臨戦態勢」 イラン念頭 報復辞さぬ考え

 【ワシントン=岩田仲弘】トランプ米大統領は十五日、サウジ東部の石油関連施設が攻撃を受けたことについて、「犯人を知ってると信じる理由がある。われわれは臨戦態勢を取っている」とツイッターに投稿し、報復攻撃を辞さない考えを示した。対象は明示しなかったが、トランプ政権はイランの直接的な関与を強く疑っている。

 ニューヨーク・タイムズ紙(電子版)によると、米政府は衛星写真を公開し、石油関連施設には少なくとも十七カ所の爆撃跡があり、いずれもイランやイラクが位置する北か北西の方角から攻撃があったと主張。南に位置するイエメンの親イラン武装組織フーシ派による攻撃との見方を暗に否定した。フーシ派は十四日、「無人機十機で大規模な作戦を実施した」と犯行声明を出していた。

 トランプ氏は「誰が攻撃を引き起こしたか、サウジの分析結果を待っている」と表明。さらにイランのロウハニ大統領と「無条件」で会談に応じる用意があるという報道について「不正確」だと指摘した。トランプ氏は十二日、九月下旬の国連総会に合わせたロウハニ師との首脳会談について「彼は会いたがっている」と、意欲を見せていた。ポンペオ国務長官も対イラン最強硬派のボルトン前大統領補佐官(国家安全保障問題担当)が解任された際、「大統領は前提条件なしに会談する用意がある」と述べており、今回のサウジ攻撃を契機に態度を硬化させた可能性がある。

 

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